家庭用太陽光発電は、持続可能なエネルギー利用や電気代の削減を考える上で注目されていますが、導入を検討する際には慎重な判断が求められます。 環境への貢献や経済的なメリットに魅力を感じる一方で、注意が必要なポイントも存在します。 この記事では、家庭用太陽光発電の導入を考える際に押さえておきたいメリットとデメリットを紹介します。 導入を検討している人はぜひ、この記事を参考にして、ご自身のライフスタイルや環境に合った選択を検討してみてください。 太陽光発電を設置する7つのメリットとは？わかりやすく解説 環境に優しい 太陽光発電は、再生可能エネルギーを利用しているため、環境に優しいエネルギー供給方法です。 発電過程で二酸化炭素を排出せず、地球温暖化の原因とされる温室効果ガスの削減に貢献します。 地球環境への負荷を軽減し、持続可能なエネルギーの利用を促進する一環として、太陽光発電の導入は積極的に推奨されています。 家庭への導入は、環境へ良い影響のある活動であると言えます。 電気代を節約できる 太陽光発電は、自家消費によって電気代を大幅に削減することができます。 発電した電力をそのまま利用することで、日中の消費電力を大幅にカバーすることができます。 初期費用が気になる場合も、無料で太陽光発電を設置できるPPAモデルを利用すれば電気代を安く抑えられます。 例えば、当社のシェアでんきを利用した場合、安い単価で電気を利用することが可能です。 これらにより、家計の負担を軽減し、長期的に見ても経済的な利益を享受することができます。 売電することもできる 太陽光発電で発生した余剰電力は、電力会社に売却することが可能です。 これにより、発電で得られる収入を得ることができます。 ただし、売電価格は年々低下している傾向があり、最近では自家消費を重視するケースも増えています。 適切なバランスを見つけながら、収益を最大化する方法を検討することが重要です。 補助金を活用できる 太陽光発電は、カーボンニュートラルと関連するため、多くの補助金や助成金が提供されています。 地方自治体や政府によって異なる補助制度が存在し、導入コストの一部を軽減することができます。 これにより、初期費用を抑えながら太陽光発電の導入を実現できます。 実際に100万円を超えるシステムの導入を全額補填してくれるような補助金が存在するなど積極的な支援が行われているのです。 蓄電池を併用することで災害時にも電気を使える 太陽光発電システムに蓄電池を組み合わせることで、災害時にも電気を利用できるという安心感があります。 停電時には蓄電池から電力を供給し、家庭内の電力消費を維持することができます。 これにより、緊急時にも安定したエネルギーリソースを確保できます。 このように非常時に生活するための備えとしての価値もあるのです。 断熱性が上がる 太陽光発電システムを屋根に設置することで、屋根の断熱性が向上します。 太陽光パネルが外部からの熱や冷気の侵入を防ぐ役割を果たし、室内温度の安定をサポートします。 これにより、エネルギー効率の向上と快適な室内環境の維持が両立します。 空いている資源を有効活用できる 屋根や土地などの未利用スペースを太陽光発電システムの設置に活用することで、新たな収益源を生み出すことができます。 屋根上に設置することで空間を有効利用し、余剰な電力を発電することで収益を得るチャンスが広がります。 太陽光発電を設置する7つのデメリットとは？解決策も合わせて解説 初期費用が高い 太陽光発電システムの設置には、太陽光パネルやパワーコンディショナー、架台などの機器の購入および設置工事が必要です。 これに伴う初期費用が高額となることがあり、多くの人が導入をためらう原因となっていますが、その投資は将来的な電気代の削減につながります。 しかし、前述の通りPPAモデルでは初期費用を抑えて導入でき、メンテナンスも無料で行われるため、経済的な負担を和らげることができます。 PPAモデルとは、PPA事業者と契約をすることで、初期費用やメンテナンス費をかけずに導入することができる仕組みです。 メンテナンス費用がかかる 定期的なメンテナンス費用がかかるのもデメリットの一つです。 定期的な点検や不具合の対応を専門家が行うため、安心してシステムを維持できます。 また、自家保有の場合でも、長期間の運用によって得られる電気代の節約がメンテナンス費用を上回るケースがあります。 メンテナンス費用は気になるポイントですが、PPAモデルを選べばメンテナンスも無料で行われます。 夜間は使用できない 太陽光を受けることができない夜間の電力供給は太陽光発電の課題ですが、蓄電池を併用することで解決することができます。 昼間に発電した電力を蓄電池に貯めておき、夜間に利用することで連続して電力を得ることができます。 これにより、夜間の電気利用も確保し、快適な生活を送ることができます。 天候により発電量が変わる 天候の影響で発電量が変動することは避けられませんが、システムの設計段階で予測可能な変動に対応することができます。 また、予想外の電力不足時には蓄電池や電力会社からの供給でカバーすることができます。 さらに、発電量の変動を軽減するために、高効率のパネルや最新の技術を導入することも考えられます。 立地や建物の状況によっては設置できない場合もある 立地や建物の条件によって設置が難しい場合もありますが、設置前に業者にシミュレーションを依頼することで、適切な設置場所を見つけることができます。 また、建物の改修や補強を行うことで設置可能な状況を整えることも考えられます。 確実な専門家のアドバイスを受けつつ、最適な設置場所を検討しましょう。 反射光により近隣とトラブルになる場合もある 発電パネルからの反射光が近隣住民に影響を及ぼすことがあるため、事前に業者にシミュレーションを依頼することが重要です。 適切な設置角度や位置を考慮し、反射光を最小限に抑えるよう工夫します。 近隣住民とのコミュニケーションを大切にし、トラブルを未然に防ぐ努力を行いましょう。 太陽光発電はやめた方が良い？普及しない理由や課題を解説 環境省の調査によれば、太陽光発電の普及が進まない理由として、導入費用が高いという声が多く挙げられています。 太陽光発電設備の導入を希望されない理由として、投資の回収やメンテナンス費を不安に感じている人は約40%程度にのぼります。 設備の初期費用が高額であることが、多くの人々にとってハードルとなっており、これが普及の阻害要因とされています。 そのため、低コストの導入策や補助金制度の拡充など、経済的な面での課題解決が必要とされています。 参考：

最近、注文住宅における太陽光発電の導入が義務化されるのではないかという報道が増えています。 本記事では、注文住宅に太陽光発電が義務化される背景や、実際に太陽光発電を導入した人々の実際の感想を紹介しながら、太陽光発電のメリットやデメリットについて解説します。 また、新築時に太陽光発電を検討する際の一戸建ての発電量の目安や費用など、注文住宅に太陽光発電を導入する際に知っておきたい情報も紹介します。 太陽光発電が新築で義務化されるのは本当？ 新築住宅における太陽光発電設備の設置の義務化を始めた自治体が出てきています。 例えば、2025年の4月から、東京都で太陽光発電設備の設置の義務化を始めるほか、他の地方自治体も脱炭素化に向けて様々な施策を検討しているようです。 国が制度を設ける前に地方自治体が先行して実施することになり、新築戸建てへの太陽光設置を義務化する制度は全国で初めてです。 太陽光発電の設置の義務化が進められる背景 太陽光発電の設置の義務化の背景には、2015年に世界で採択された地球温暖化対策に関するパリ協定の存在があります。 このパリ協定では、2020年以降における温室効果ガスの排出削減を目指し、地球の平均気温上昇を産業革命前の水準から2度未満（理想的には1.5度未満）に抑えるという目標を掲げています。 日本もパリ協定に批准し、世界へ向けて2030年までに温室効果ガスを46%削減するという目標を表明しています。 温室効果ガスの削減目標の達成へ向け、国だけではなく地方自治体も積極的にエネルギー削減の取り組みを発表しており、そのひとつが新築住宅の太陽光発電設備の設置の義務化です。 例えば東京都は「カーボンハーフ」という2030年までにCO2の排出量を50%削減するという目標を掲げ、国内でいち早く新築住宅の太陽光発電設備の義務化に乗り出しました。 設置義務者は？ 太陽光パネルの設置が義務化するにあたり、東京都の場合、設置義務者は「年間の都内供給延床面積が合計20,000㎡以上のハウスメーカー等の事業者」が対象です。 また対象の建物は新築建築物で、現存の建物は対象外となる予定です。 これは現存の建物の少なくとも約半数が2050年時点で今後新築される建物に置き換わる見込みであり、長期的な視点で新築住宅に太陽光パネルの設置を促すことがCO2削減に大きな効果が期待できるためです。 参考：東京都│太陽光発電解体新書 関連記事 家庭用太陽光発電とは？仕組みや注目される背景を簡単に解説 新築で太陽光発電を導入すると後悔する？実際の声を調査 太陽発電設備には興味はあるものの、実際に導入するかどうかを考えた時に不安や疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。 そこで、太陽光発電を導入した人の口コミを、Twitter（現：X）で調査しました。 屋根のメンテナンスに手間とお金がかかる #モーニングショー 太陽光発電パネルは個人的に戸建てにはオススメしない うち新築で太陽光発電付けた。 けど今後屋根のメンテナンスするときに、手間とお金が普通よりかかることを知って後悔してる。 — ぐっさん(さとかず) (@PEOucRvMeMvjWoB) June 29, 2022 引用：ぐっさん(さとかず)（@PEOucRvMeMvjWoB） 太陽光発電設備を長く利用するためには、機器の定期的なメンテナンスが必要になり、メンテナンスの目安は4年に1回と言われています。 パネルは屋根にあるため自力で点検するには危険があり、メンテナンスは専門業者に依頼することになり、費用がかかります。 ただし、太陽光発電システムを扱う会社の中には、契約期間中はメンテナンスを無料で行うことをサービスの柱にしているところもあります。 その場合は、メンテナンスに気遣う必要はなくなります。 案外利回りが良くてびっくりする 不動産所得とかも見直してみたけど、ど田舎の新築アパートを買ったのが人生の一番後悔事項になりそう…。親が相談してきた段階で判子が押されていたのが終わってた。 太陽光発電は案外利回りが良くてびっくりする。何年ぐらいで利回りが落ちてくるんかしらんけど。 — たくお ネットネット株専門 (@kumakuma_fire) December 23, 2016 引用：たくお ネットネット株専門（@kumakuma_fire） 思っていた以上に太陽光発電は利回りが良かったという声は多いです。 太陽光発電を導入することで天候次第では、日中の電気代を0円にすることができます。 また、自家消費して余った分の電気は電力会社に買い取ってもらうことができます。 逆に太陽光発電を導入しなかったことを後悔している @iphonholic なるほど＾＾。ウチは床暖房も電気なので、やはり冬の電気代も馬鹿にならないです（;＾＿＾新築時に検討した太陽光発電にしておけば良かったとちょっと後悔してます（笑） ＞ ウチはガスの床暖房を冬に使いまくるので、結局年中光熱費に怯えてますf^_^;) — アロウクラブ (@arrowclub) August 24, 2010 引用：アロウクラブ（@arrowclub） 家を建ててから想像以上に電気代がかかり、太陽光発電を導入しておけば良かったと後悔するケースもあります。 近年は電力会社の電気料金の値上げが続き、家計をじわじわと圧迫しています。 今後も電気料金の高騰が予想されるため、太陽光発電を導入し自家消費をすることで得られるメリットは大きいと言えるでしょう。 関連記事 家庭用太陽光発電はやめた方が良い？メリット・デメリットを徹底比較！ 一戸建てを新築する際に太陽光発電を導入するメリット・デメリット メリット 後付けよりも電気代を安くできる 太陽光発電は後付けするよりも新築時に導入する方が、メリットが大きいです。 先述のように太陽光発電を導入することで、自宅で使う電力の一部を自家消費し、電気代の削減をすることが期待できます。 導入が早ければ早いほど削減できる電気代も増えるため、長期的に見て光熱費を大きく削減できます。 参考：資源エネルギー庁HP 施工費用を抑えることができる 新築時に太陽光設備を設置した方が、リフォームなどで後付けするケースに比べて施工費用を抑えることができます。 新築時に太陽光発電の設置を計画すれば、新築工事に合わせて設計することが可能です。 電気配線の設計や設置時に必要な足場の設置も屋根工事と同時に計画できるため、工事費用を安く抑えることができます。 それに対し、後付けの場合は電気配線の計画や足場の設置に余分な工数がかかったり、既存の屋根の形状によっては特殊な施工が必要になったりするため、新築時に比べて設置費用が割高になることが予想されます。 住宅ローンを利用できる 新築時に太陽光発電を一緒に導入する場合、住宅ローンに太陽光発電の設置費用を含むことができますが、後付けの場合は住宅ローンを利用できません。 もしローンを組みたい場合はソーラーローンが利用できますが、金利は一般的に2.0％前後に設定されていることが多いです。 その一方で、住宅ローンの金利は0.5〜１.5％程度であるため、金利負担の面でも新築時に導入した方が費用を抑えることができ、太陽光発電設備の初期費用を早く回収できます。 デメリット 屋根一体型の場合、固定資産税がかかる可能性が高い 太陽光発電設備には据置型と屋根一体型の2種類がありますが、屋根一体型の場合は、太陽光発電設備が屋根の一部としてみなされます。 つまり太陽光発電が建物全体の固定資産税に含まれるということです。 据置型の場合は架台に乗せてパネルを設置しますが、搭載量が10kW以下で、作った電気を自宅で利用する余剰売電方式であれば固定資産税はかかりません。 参考：東広島市│太陽光発電設備を設置した場合、固定資産税はどうなりますか？ じっくりと検討する時間を作れない 新築時に太陽光設備を導入するためには、新築の打ち合わせと同時並行で計画しなければならないため、後付けの場合と比べるとじっくりと検討する時間を作れないデメリットも考えられます。 しかし、前述のように新築の打ち合わせ時に一緒に太陽発電の設置計画をすることで、施工費用を削減できたり、電気配線もスムーズに計画できたりします。 また初期費用を早期に回収する面でも早めの導入の方が良いです。 新築の打ち合わせ時に契約した工務店やハウスメーカーに依頼して、太陽光発電の利回りや資金計画を作ってもらうと、新築の打ち合わせと同時に効率よく検討できるでしょう。 よくある疑問点 一戸建ての発電量や導入費用は？ 実際に太陽光発電設備を一戸建てに導入した場合、どの程度の電力を発電できるのでしょうか。 環境省のデータをもとに算出すると、年間で164,238円分の電力を太陽光発電設備で発電できます。 また、導入費用ですが、資源エネルギー庁の統計によると2022年度は新築の場合1kWhあたり平均26.1万円となっています。 設置費用の総額は太陽光パネルの搭載量で変わってきます。 そのため建物を含めた総額と太陽光設備を導入する場合の光熱費の削減メリットのバランスを見て搭載量を決めるのもいいでしょう。 参考：公益社団法人 全国家庭電気製品 公正取引協議会│よくある質問 参考：環境省│家庭のエネルギー事情を知る 参考：経済産業省│太陽光発電について 新築で蓄電池は必要？ 蓄電池を導入したほうが電気代をさらに抑えることができます。 太陽光発電設備は日中に発電できますが、単独では電気を貯めることができません。 蓄電池を導入すれば日中に発電した電気を貯めておき、夜間に利用することができるため、電力会社から購入する電力を減らすことができます。 また、電気料金の値上がりにも影響されないことはもちろん、停電や災害時に電力を確保でき、非常用電源として利用することも可能です。 関連記事 太陽光発電の設置費用相場は？内訳や補助金、無料にする方法も解説！ まとめ 新築住宅で太陽光発電が義務化する可能性のある今、一戸建てを新築する際に太陽光発電を導入する場合のメリットやデメリット、疑問点などを紹介してきました。 太陽光発電をお得に導入したい人は「シェアでんき」の導入がおすすめです。 「シェアでんき」は、初期費用を0円で太陽光発電を導入できるサービスで、月額費用も発生しません。導入後は、発電した電気を安い単価で利用できるので電気代を大幅に節約できます。 また、契約期間中は維持管理してもらえるため、メンテナンスの必要もありません。 「シェアでんき」にご興味をお持ちの方は、ぜひ当社までお問合せください。 ＼初期費用・メンテナンス費用0円！／ 「シェアでんき」の詳細はこちらから

電気代が高騰している影響もあり、自宅に太陽光発電システムを導入したいと考えている方も多いのではないでしょうか。 しかし、電気代が安くなるとはいえ、設置には高額な初期費用がかかったり、メンテナンスが必要になったりすることもあり、慎重に検討している方もいるでしょう。 そこで今回は、家庭用太陽光発電の基本的な仕組みや注目されている背景、設置のメリットやデメリットなどを解説します。 そもそも太陽光発電とは？簡単に解説 太陽光発電と聞くと、なんとなく「太陽のエネルギーで電気が発電できる」とイメージできるものの、詳しい仕組みについて知らない方も多いでしょう。 ここでは、太陽光発電の仕組みと家庭用・産業用太陽光発電システムの違いを解説します。 太陽光発電の仕組み 太陽光発電では、ソーラーパネルの一つひとつを構成している太陽電池によって、太陽の光エネルギーを直接電気に変換しています。 太陽電池は「p型」「n型」の半導体を重ね合わせた構造としており、太陽光が当たると電子（－）と正孔（＋）が発生し、正孔（＋）は太陽電池の裏側にあるp型の半導体へ、一方、電子（－）は太陽電池の表側にあるn型半導体側へ引き寄せられます。 そして、太陽光電池には表と裏のそれぞれに導線がつながれており、電子（－）が正孔（＋）に流れる電子の流れから、電気を取り出す仕組みです。 家庭用と産業用の違い 太陽光発電は「家庭用」と「産業用」という区分がありますが、最も大きな違いは太陽光発電システムの容量です。 太陽光発電システムの容量が10kW未満なら住宅用、10kW以上なら産業用となります。 仮に一般の住宅に10kW以上の太陽光発電を設置した場合、産業用に区分されます。 また、産業用太陽光発電でFIT制度の承認を受けた場合は、20年間の固定買取価格で売電し続けられる一方、家庭用太陽光発電の場合は10年間の固定買取価格で売電が可能となり、FIT制度の固定買取期間にも違いが生じます。 なお、固定買取価格や余剰買取と全量買取のルールなども異なるポイントです。 そのほか、設置場所にも違いがあります。 家庭用太陽光発電の場合は基本的に屋根の上、稀にカーポートなどにも付けられていますが、産業用太陽光発電は屋根の上をはじめ、地面に設置された架台の上で設置されるケースが一般的です。 産業用太陽光発電は、農地や水上、山間部など厳しい環境でも運用されるケースを想定した設備が充実しています。 家庭用太陽光発電が注目される背景 新たに住宅を建てたり、住宅をリフォームしたりするときには、大半のケースで太陽光発電の設置を提案されることもあり、街中でも家庭用太陽光発電を多く見かけるようになりました。 では、なぜ家庭用太陽光発電の普及が拡大し、さらに導入する住宅が増えているのか、注目される背景を見ていきましょう。 取り組みやすいため 脱炭素社会に向けた取り組みにはさまざまな種類がありますが、太陽光発電は採用者にとってもメリットが多く、取り組みやすいことが注目されている理由の一つです。 というのも、近年、日本だけでなく世界中で地球温暖化が問題となっており、世界規模で取り組まなければならない社会問題になっています。 実際に日本政府も2050年に温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすることを目標としており、2030年の中間目標として再生可能エネルギー比率を36～38％に、さらに、そのうち14～16％を太陽光発電でまかなうとしています。 2020年度の段階で再生可能エネルギー比率が20％となっているため、2030年までの10年で再生可能エネルギー比率を12％程度上昇させなければなりません。 この目標を達成していくには、国や企業はもちろん、個人での取り組みも重要となります。 そこで太陽光発電の導入が注目されており、補助金制度などを通して一般家庭にも普及させようとしているのです。 また、補助金があるとはいえ、太陽光発電の設置にはお金がかかるケースがほとんどですが、PPAモデルを活用すれば初期費用やメンテナンス費が無料で取り組めます。 太陽光発電の普及に向けた動きが社会全体で拡大していることもあり、補助金を含むさまざまな設置方法の選択肢が増え、取り組みやすくなったことが注目されている背景の一つといえるでしょう。 参考：環境省『太陽光発電の導入支援サイト』環境省『脱炭素ポータル』 電気代が高騰しているため 家庭用太陽光発電が導入しやすくなったことに加え、電気代が高騰していることも注目を後押しする要因となっています。 ロシアのウクライナ侵攻などを背景として世界的なエネルギー危機が生じており、以下の通り日本でも電気料金の改定が行われました。 年 電気料金単価（円/kWh） 2021年4月 28円/kWh 2022年4月 34円/kWh 2023年2月 35円/kWh （電力取引報などより年度単位で計算。ただし、2022年は4〜12月、2023年は1～2月で算出。） 参考：経済産業省資源エネルギー庁『2023年6月の電気料金、なぜ値上がりするの？いくらになるの？』 ここ数年で電気単価が大きく値上がりしており、kWh単位でみると数円の差ですが、家庭の電気料金に置き換えると、2021年と2023年で同じ電気使用量でも数千円、家庭によっては数万円アップにつながります。 また、日本のエネルギー自給率はたった11.8％しかなく、エネルギー資源のほとんどを海外からの輸入に頼らざるを得ない状況となっています。 そのため、ロシアのウクライナ侵攻などの予期せぬ出来事をきっかけにエネルギー危機が生じ、電気料金の高騰につながるという不安定な状況といえるのです。 このようなエネルギー自給率の低さや先行きの見えない電気料金の高騰などから、電気を購入するだけに依存するのではなく、太陽光発電によって自宅で発電することで電気料金の削減を目指したいという意識を持つ人が増え、家庭用太陽光発電が注目されています。 参考：関西電力　日本のエネルギー事情 義務化されるため 戸建住宅を含む新築建築物に対して太陽光発電の設置義務化を決めた自治体もあり、ニュースなどで注目されたのも一つの要因といえます。 東京都では、脱炭素化社会の実現やレジリエンス向上を目的に、延べ床面積2,000平方メートル未満の住宅を含む新築の建物に対して太陽光発電システムの設置を義務付けたほか、神奈川県川崎市でも一定の規模以上の建物に対し、太陽光発電の設置義務を検討しています。 これまで、京都府などで事業用の建物などに太陽光発電システムの設置を義務付けているケースはありましたが、東京都の戸建てを含む中小規模の住宅を対象とした太陽光発電の設置義務化は初めての取り組みであり、世間の注目を大きく集めました。 今後、東京都だけでなく、ほかの自治体でも戸建ての太陽光発電システムの設置義務化が決まる可能性があり、家庭用太陽光発電とはどのような仕組みなのか、設置費用やメンテナンス方法などについてあらためて注目する人が増えている状況です。 関連記事 家庭用太陽光発電はやめた方が良い？メリット・デメリットを徹底比較！ 太陽光発電に必要な設備とは？ 太陽光発電といえば、太陽光パネル（ソーラーパネル）が並べられているのをイメージしますが、その他にもさまざまな機器が必要です。 ここでは、太陽光発電に必要な設備を解説します。 太陽光パネル（ソーラーパネル） 太陽光パネル（ソーラーパネル）は、先ほど解説した太陽電池をつなげてパネル状にしたものです。 太陽光パネルに太陽の光エネルギーが当たることで、電気を生み出します。 また、太陽光パネルをよく見てみると、小さな四角い板が見えますが、この最も小さな単位を「セル」、セルを板状につなげたものが「モジュール」もしくは「パネル」と呼ばれています。 接続箱 太陽光発電で生み出された電気は直流電力のため、パワーコンディショナーで交流電力に変換する必要があります。 しかし、各太陽光パネルで発電した電力をバラバラにパワーコンディショナーへ送ることはできません。 そこで、複数の太陽光パネルで発電した直流電力を一つにまとめる役割を果たしているのが「接続箱」です。 また、落雷で機器が壊れないようにする「避雷素子」や電気の流れをチェックする「開閉器」といった保護機能も組み込まれています。 パワーコンディショナー 太陽光パネルから得られる電流は直流（DC）ですが、家庭で使用する電気は交流（AC）であるため、パワーコンディショナーを通して直流（DC）の電流を交流（AC）に交換し、家庭で使える電力にしています。 電力量計 電力量計は、太陽光発電システムから発電された電気のうち、どれだけ売電されたのか、また、どれだけの電気を電力会社から買ったのかを計測する機器です。 電力量計により、発電効率や消費量を把握できます。 発電モニター 発電モニターは、太陽光発電システムの動作状況や発電量、消費電力量をリアルタイムでチェックできる装置です。 システムが正常に作動しているかはもちろん、日中にどれだけ発電しているのか、家電を使ったときにどれだけ電力消費量がアップするのかなどを確認するのに役立ちます。 蓄電池 太陽光発電システムだけを採用すると、日中の晴天時は太陽光発電の電気が使用できる一方、雨天時や夜間は太陽光発電の電気を使用できません。 また、災害などで停電になった場合も、晴れた日中なら電気を使用できますが、それ以外のタイミングは電気が使用できなくなります。 そのため、家庭用太陽光発電だけを導入している場合、自宅で消費する電力のすべてを太陽光発電でまかなうことができず、必要に応じて電力会社から電力を購入する必要が出てきます。 しかし、蓄電池があれば日中に発電した電気をためられるため、蓄電池にためた電気を夜間に使って自己消費を増やしたり、災害で電力供給がストップしたときに非常用電源として蓄電池にある電気を使えたりするメリットがあります。 蓄電池があるからといって、電力会社から電気を購入する量がゼロになるわけではありませんが、太陽光発電で作った電力を効率よく使えるため、採用する家庭もあります。 関連記事 太陽光発電の設置費用相場は？内訳や補助金、無料にする方法も解説！ 導入方法の種類 家庭用太陽光発電システムの導入方法は、主に「自己所有」「PPA」「リース」の3つの選択肢があります。 それぞれの導入方法の違いを以下の表にまとめました。 自己所有 PPA リース 概要 太陽光発電システムを自分で購入・設置し、運用する仕組み。導入費用は自己資金からまかなう、もしくは金融機関から融資を受けるのが一般的で、自分で太陽光発電システムを所有できる。 PPA事業者（太陽光発電の設置・発電事業者）が一般家庭の屋根などの空きスペースに、事業者の負担で太陽光発電システムを設置する仕組み。 需要家（太陽光を設置してもらう側）は、太陽光を無料で設置できる代わりに、自家消費した分だけ電気代として支払う。 月々固定のリース料金を支払うことで、自宅の屋根などの空きスペースに太陽光発電設備を初期費用はかからずに設置できるモデル。 カーリースのように、購入ではなく月々定額で太陽光発電システムを借りる仕組み。 初期費用 設置費用 0円 0円 月額費用 0円 自家消費課金 リース料金 メリット 売電収入と自家消費の電気代削減効果が得られる 初期費用は事業者負担となるため、大きな出費が発生しない。 自家消費の電気代削減が期待できる。 メンテナンス費が事業者負担となる 初期費用は事業者負担となるため、大きな出費が発生しない。 売電収入と自家消費の電気代削減が期待できる メンテナンス費が事業者負担となる デメリット 初期費用が必要 天候等の条件によっては投資した費用を回収できないリスクがあるメンテナンスが必要 売電収入は事業者に充当される 自家消費分は有料 設置条件がある 毎月一定のリース料を支払うため、天候等の条件によっては投資した費用を回収できないリスクがある。 PPAより割高になるケースがある 設置条件がある 契約期間 なし 10～20年（契約期間経過後は、太陽光発電システムが無償譲渡される） 10年（契約期間経過後は、太陽光発電システムが無償譲渡される） 参考：太陽光発電協会『住宅用太陽光発電システムの導入方法の説明』 以上のような違いがあります。 では、所有方法ごとの特徴や違いについて、詳しく見ていきましょう。 自己保有 自己所有は、太陽光発電システムを自分で購入・設置し、運用する仕組みであり、シンプルな所有方法だといえます。 導入費用は自己資金からまかなう、もしくは金融機関から融資を受けるのが一般的で、所有者は契約者自身となります。 初期費用を負担しなければならないため、設置時に数百万円の支払いが生じますが、売電収入と自家消費の電気代削減効果の両方を得られることがメリットです。 ただし、契約者がメンテナンスに対応しなければならないうえに、気候や周囲の環境によって予定している発電量が確保できず、投資した費用を予定通りに回収できない可能性があることが懸念点です。 PPA PPAという所有方法は、屋根などの空きスペースにPPA事業者負担で太陽光発電システムを設置し、発電した電気のうち自家消費した分を「電気代」としてPPA事業者へ支払うのが基本の仕組みです。 自宅の屋根を無償で貸すかわりに太陽光発電システムの設置や運用、保守などをすべて任せられる反面、電気料金が安くなるとは言い切れないことや、毎月支払う料金が変わることなどがデメリットです。 また、発電量が見込める家にしか設置できないなど、設置する上での条件も厳しいため、検討していても導入できない可能性があります。 リース PPAと同じように、リースも太陽光発電システムを無料で設置できる仕組みの一つです。 月々固定のリース料金を支払うことで、自宅の屋根などの空きスペースに太陽光発電設備を無償設置でき、月々定額で太陽光発電システムを借りられます。 PPAとは異なり、発電した電気を使えるうえに、余剰電力の売電収入も得られます。 ただし、電気使用量や発電量にかかわらず、毎月一定のリース料金が発生します。 そのため、導入後の支出額（リース料金＋発電しない時間帯の電気代ー売電収入）が導入前の電気代を上回る可能性も少なくないため、慎重に検討することが大切です。 まとめ 今回は家庭用太陽光発電の基本的な仕組みや注目されている背景、設置のメリットやデメリットなどを解説しました。 太陽光発電システムは電気料金を抑えたり、カーボンニュートラル社会を実現できたりするメリットがありますが、導入方法にはいくつか選択肢があるため慎重に検討することが大切です。 なお、太陽光発電システムは初期費用がネックになりがちですが、「シェアでんき」なら初期費用無料・月額費用無料で導入できるプランを提案可能です。 契約期間中はメンテナンスや維持・管理にかかる費用もシェア電気の負担となるため、契約者に手間や金銭的負担がかかる心配もありません。 「太陽光発電システムを設置したいけれど、初期費用の負担が心配」という方は、ぜひ一度シェアでんきへお気軽にご相談ください。 ＼初期費用・メンテナンス費用0円！／ 「シェアでんき」の詳細はこちらから