0円ソーラーとは？太陽光発電で初期費用ゼロの理由やからくりを解説

太陽光発電は設置するのに高額な費用がかかるため、「0円ソーラー」に興味を持っている方も多いのではないでしょうか。

「0円ソーラー」は、名前のとおり初期費用0円で太陽光発電を導入できる仕組みです。

しかし、本当に初期費用がかからないのか、メリットやデメリット、仕組みなどを詳しく理解したうえで導入したいと考えている方も多いでしょう。

そこで今回は、0円ソーラーの仕組みやメリット、デメリットなどを解説します。

また、0円ソーラーを導入する上でおすすめの事業者も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

0円ソーラーとは？初期費用がゼロになる仕組み（からくり）を解説

0円ソーラーとは、太陽光発電事業者に対して自宅の屋根を提供する代わりに、太陽光発電事業者の負担により無料で設置できる太陽光発電システムのことです。

事業者は、発電された電力を住宅所有者や電力会社に販売して、初期費用を回収し、利益を得ることができます。

一方で、住宅の所有者は発電された電気のうち使用した分の電気料金を事業者に支払います。

ただし、住宅の所有者は通常よりも安い費用で電気を利用することができます。

なお、太陽光発電の設置後、一定期間が経過すると、事業者から住宅所有者に太陽光発電が無償譲渡されます。

0円ソーラーで後悔した声はある？

「太陽光発電を無料で設置できるなら、0円ソーラーを利用したい」と考えている方もいるでしょう。

しかし、中には0円ソーラーで後悔している方もいます。そこで、実際にどのような声があるのか見ていきましょう。

屋根の修繕が必要で設置できなかった

0円ソーラーはどのような住宅でも設置できるわけではなく、設置条件を満たすために屋根の修繕が必要になるケースがあります。

0円ソーラー…付けようと思ったら屋根の修繕が必要ってなって断念😩

お得なの解ってるだけに残念だった…😭 https://t.co/hU5TL8Eqcp

— 大ちゃん@肺腺癌完治と思い込み中 (@d_t_dcg_sdh) August 19, 2020

引用：大ちゃん@肺腺癌完治と思い込み中（@d_t_dcg_sdh）

好きなメーカーが0円ソーラーをやっていない

せっかく太陽光発電を設置するなら、メーカーにこだわりたい方もいるでしょう。

しかし、0円ソーラーで設置できるメーカーは、住宅所有者が自由に選択できるわけではないため、以下のような声もあります。

パナソニックも良いんですけど、0円ソーラーやってないんですよねぇ。
0円ソーラーというのは、屋根をメーカーがやってる発電事業会社に貸す仕組みで、電力会社に売電した分は電力会社に、宅内で消費した分は住人に、電気代として請求します。
電力会社から買うより、少し安い単価で電気が買えます。

— カザック@自称発明家 (@Kuzack9gyo) October 2, 2020

引用：カザック@自称発明家（@Kuzack9gyo）

任意のメーカーを選べるわけではないため、こだわりがある方は慎重に検討しましょう。

太陽光発電を無料で設置するとデメリットはある？メリットと徹底比較

太陽光発電の設置を検討する際、初期費用やメンテナンスコストなどの費用面がネックになるケースも少なくありません。

そのため、無料で太陽光発電を設置できる0円ソーラーを魅力的に感じている人も多いのではないでしょうか。

しかし、太陽光発電を無料で設置できるとなると、「何か怪しいことがあるのではないか」と心配になる方も多いでしょう。

そのため、ここでは太陽光発電を無料で設置する際のメリットとデメリットを解説します。

メリット

まずは、無料で太陽光発電を設置する場合、どのようなメリットがあるのか見ていきましょう。

太陽光パネルなど設備の導入に費用がかからない

0円ソーラーの最も大きなメリットといえば、太陽光発電システムの導入コストがかからないことでしょう。

家庭用の太陽光発電の初期費用は1kWあたり20〜30万円程度が相場であり、数百万円規模の初期費用がかかることも珍しくありません。

そのため、「まとまったお金を準備するのがむずかしい」「初期費用を抑えたい」という方には魅力的な仕組みだと言えます。

メンテナンス費用がかからない

0円ソーラーは、初期費用が無料になるだけでなく、メンテナンスコストも事業者負担となります。

太陽光発電の定期点検は4年に一度が推奨されているほか、清掃やパワーコンディショナーの交換にもお金がかかります。

ランニングコストも無料になるのは、メリットと言えるでしょう。

電気代を安くできる

0円ソーラーでは、発電された電力のうち、使用した分の電気料金を事業者に支払う仕組みであり、電力会社から購入する電力量が減って電気代を抑えられることがメリットです。

たとえば、電力会社と従量電灯プランで契約する場合、消費量を抑えられれば安い電力単価が適用されます。

また、日中の単価が割高なオール電化プランの場合もコストの観点でメリットがあります。
具体的には、日中の時間帯は、単価の安い自家発電した電力を使用します。

一方で、単価が割安になる夜間は電力会社から電気を購入します。

このように結果的に従来よりも電気料金を抑えやすいのです。

再エネ賦課金を支払う必要がなくなる

電力会社から購入する電気には、「再エネ賦課金」という料金が含まれています。

2022年の再エネ賦課金は1kWhあたり3円45銭となっています。

一般の家庭の電気使用量260kWhで試算すると、1ヵ月あたり897円、年間10,764円の再エネ賦課金を支払っていることになります。

0円ソーラーで発電した電力であれば、再エネ賦課金がかからないのはメリットの一つといえます。

参考：経済産業省　再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2022年度以降の買取価格・賦課金単価等を決定します

契約期間終了後は無償で設備がもらえる

0円ソーラーの契約期間は15年程度であることが一般的です。

契約期間満了後は、太陽光発電設備が事業者から住宅所有者に無償譲渡されます。

設備をもらった後は、発電した電気を自家消費したり、余剰電力を売ったりできるようになったりと、所有者の自由に扱えるようになる点もメリットです。

災害時に非常用電源として利用できる

0円ソーラーは、自己所有型の太陽光発電と同様に、災害時の非常用電源として利用できることもメリットです。

地震や台風で電力供給がストップしてしまっても、発電した電力で日中の電気をまかなえます。

デメリット

次に、無料で太陽光発電を設置するときのデメリットを解説します。

自分で設置した時のように発電した電気を無料で使えるわけではない

初期費用無料で設置している太陽光発電は、事業者が設備を所有していることになります。

そのため、自己所有型のように自宅で発電した電気を無料で使えるわけではありません。

発電された電力のうち、使用した分の電気料金を支払う必要があります。

ただし、電力会社から購入するよりも単価が安いケースもあるため、単価によっては節約効果を得られるでしょう。

売電できない

0円ソーラーは事業者が設備を所有していることになるため、売電による収入は得られません。

太陽光発電のメリットの一つである売電収入がないのはデメリットと言えます。

ただし、売電価格は年々下がっており、今では自家消費が主流となりつつあります。

前述の通り、0円ソーラーでは電気代を安く利用できるため、お得に利用できるでしょう。

契約途中で解約した場合、設備を買い取らなければいけない

0円ソーラーには契約期間があり、契約期間終了後は太陽光発電が住宅所有者に無償譲渡されます。

一般的な契約期間は15年程度ですが、契約期間を迎える前に、何らかの事情で解約を行うと、解約違約金として太陽光発電設備を買い取らなければなりません。

引っ越しや売却などで、途中解約する可能性はないか、契約前に慎重に検討しましょう。

0円ソーラーはどの事業者がおすすめ？比較する3つのポイントを紹介

具体的に0円ソーラーの導入を検討しており、事業者選びを進めていきたいと考えている方もいるでしょう。

ここでは、0円ソーラーを導入する際、事業者同士で比較すべきポイントを解説します。

実績の多さ

事業者を選ぶときはこれまでの施工実績が豊富であるかを確認しましょう。

例えば、太陽光発電を設置する際、屋根材によっては穴を開けて設置するため、雨漏りが発生しないよう注意して施工しなければなりません。

太陽光発電の設置により、雨漏りが起こることは珍しいですが、施工実績が十分ではないと、技術面で安心して任せることができません。

また、万が一に備えて、トラブルが発生したときの保証内容も確認しておくと安心です。

料金の安さ

0円ソーラーは、事業者によって1kWhあたりの電気代が異なります。

1kWhあたりの電気代が高い業者と契約してしまうと、期待するほど節約効果が得られない可能性があります。

「事業者によって電気の単価が異なる」という認識のもと、安くて良質なサービスを提供しているところを探すようにしましょう。

コミュニケーションのスムーズさ

太陽光発電の設置は、大切な住まいに関係することであるため、コミュニケーションのスムーズさも重要なポイントとなります。

問い合わせや質問をした際、事業者ごとの対応の早さや的確さをチェックし、信頼できるところに依頼しましょう。

0円ソーラーにおすすめの補助金・助成金

0円ソーラーをよりお得に導入するために、おすすめの補助金・助成金制度を紹介します。

東京都　住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業

東京都では、再生可能エネルギーの導入促進施策として「住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業」を実施しています。

概要	新築・既存住宅へ初期費用ゼロで太陽光発電設備や蓄電池を設置するサービスへの助成金
申請受付期間（令和5年度）	令和5年4月14日（金曜日）から令和6年3月29日（金曜日）まで
助成額	【太陽光発電（3kW以下）】 新築：15万円／kW 既存：18万円／kW
	【太陽光発電（3kW以上）】 新築：10万円／kW（3kWを超え3.6kW以下の場合は一律36万円） 既存：12万円／kW（3kWを超え3.75キロワット以下の場合は一律45万円）
	【蓄電池（5kWh未満）】 新築・既存：19万円／kWh
	【蓄電池（5kWh以上）】 新築・既存：15万円／kWh（5kWh以上6.34kWh未満の場合は一律95万円）

出典：東京都　「住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業」の助成金申請受付について

神奈川県　太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助金

神奈川県では、将来に向け安定的に安全・安心なエネルギーを確保するために、再生可能エネルギーなどの導入を促進しており、「太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助金」という制度を設けています。

ただし、こちらの補助金制度はすでに終了しているため、以下の内容は次年度の参考としてご覧ください。

概要	将来にわたり安全・安心なエネルギーを安定的に確保するため、県内の住宅用太陽光発電設備の設置に係る初期費用が不要なサービスへの補助を実施
申請受付期間（令和5年度）	令和5年4月27日（木曜日）から令和5年12月28日（木曜日）まで
助成額	太陽光発電設備：発電出力に1kW当たり5万円を乗じた額（補助対象経費を上限とする）
	蓄電システム等：導入する蓄電システム台数に1台当たり12万円を乗じた額（補助対象経費を上限とする）

出典：神奈川県　令和5年度神奈川県太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助金

太陽光発電の導入方法の違いは？それぞれの特徴とメリット・デメリットを比較

太陽光発電は代表的な3つの設置方法があり、設置方法ごとの違いは以下のとおりです。

	購入（自己所有）	PPA	リース
所有形態	自己所有	PPA事業者が所有	リース業者が所有
初期費用	必要	不要	不要
利用料	不要	不要	必要（リース料）
メンテナンス	自己負担	PPA業者が負担	リース業者が負担
売電収入	有	無	有
自家消費分の電気料金	無料	有料（PPA事業者に対して住宅所有者が支払う）	無料
契約期間	無	10～20年間	10～15年間
補助金・助成金利用	可	一部不可	一部不可

自己所有は、初期費用やメンテナンスコストがかかるものの、売電収入を得られたり、電力を自家消費できたりと、所有者の自由に活用方法を選べます。

一方、0円ソーラーに代表されるPPAモデルは、初期費用やメンテナンスコストをかけずに導入でき、利用料も発生しないことがメリットです。

ただし、売電収入はなく、自家消費分の電力も有料です。

リースはPPAモデルと似ていますが、毎月の利用料が発生する点が特徴です。

利用料を支払う代わりに、売電収入を得られたり、自家消費分の電力を利用できたりするのは、メリットといえるでしょう。

まとめ

今回は0円ソーラーの仕組みやメリット・デメリットなどを解説しました。

太陽光発電システムは節電・省エネになったり、環境に配慮した暮らしをできたりするなどのメリットがありますが、設置にかかるコストがハードルになりがちです。

しかし、0円ソーラーという仕組みを活用すれば、初期費用やメンテナンスコストをかけずに、太陽光発電を設置できます。

なお、0円ソーラーを検討している方は「シェアでんき」がおすすめです。

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「太陽光発電システムを設置したいけれど、初期費用やメンテナンスコストが心配」という方は、ぜひ一度シェアでんきにお気軽にご相談ください。